アポが取れない小規模企業の営業|商談を増やす4つの方法と、選ぶときの5つの確認点

【要点】
・アポが取れない原因は、努力不足ではなく「届け方」にあります
・商談を増やす方法は、自社の人手と時間で続けられるものを選びます
・相手から手を挙げてもらう入口を持つと、商談の質が変わります
営業のアポが取れない。テレアポをしても、フォームから連絡しても、返事がほとんど来ない。小規模な会社やベンチャーの代表なら、一度は経験があるのではないでしょうか。
この記事では、アポが取れない原因を整理したうえで、商談を増やす方法を比べ、選ぶときに確認したいことをまとめます。最後に、私たちが取り扱っている商談の仕組みを1つ紹介します。
この記事の流れ
【要点】アポが取れない原因は、努力不足ではなく「届け方」にある
なぜ小規模な会社は、アポが取れないのか
商談を増やす方法を、4つ比べる
4つの方法は、どんな会社に向いているか
選ぶときに確認したい5つのこと
自分から連絡するときの、3つの工夫
商談の場を活かすための準備
商談が届く仕組みの例:APOMA(アポマ)

【要点】アポが取れない原因は、努力不足ではなく「届け方」にある
・初めての相手に連絡しても、信用がなければ読まれません
・相手が困っていない時期に連絡しても、話は進みません
・「こちらから探す」だけでなく、「相手から手を挙げてもらう」入口を持つと、商談の質が変わります
なぜ小規模な会社は、アポが取れないのか
アポが取れない理由は、大きく3つに分けられます。
1つ目は、相手に信用の土台がないことです。知名度のある会社なら、名前だけで読んでもらえることがあります。小規模な会社やベンチャーは、そこから積み上げる必要があります。
2つ目は、タイミングが合っていないことです。どれだけ良い提案でも、相手が今は困っていなければ、返事は来ません。
3つ目は、連絡の数を増やすことに頼りすぎることです。連絡の数を増やせば確率は上がりますが、時間も体力も消耗します。人手の少ない会社ほど、この方法は長く続きません。
商談を増やす方法を、4つ比べる
商談を増やす代表的な方法は、次の4つです。
1. 紹介
信用の面では最も強い方法です。ただし、紹介は待つ時間が長く、件数を自分で決められません。
2. 営業代行・テレアポ
件数を確保しやすい方法です。一方で、相手が困っているかどうかを選べないため、決まるまでの確率は低くなります。
3. 展示会・交流会
直接会えるので、人柄が伝わります。ただし、会うべき相手を決めずに参加すると、名刺だけが増えて、商談につながらないことがあります。
4. 商談マッチング
「相談したい会社」と「提案したい会社」を引き合わせる仕組みです。相手から手を挙げてもらう形なので、タイミングが合いやすい点が特徴です。ただし、サービスによって、会員の質、費用、商談の条件が大きく違います。
4つの方法は、どんな会社に向いているか
それぞれの向き不向きを、表にまとめます。

どれか1つに決める必要はありません。紹介を待ちながら、商談マッチングで入口を増やす、という組み合わせも考えられます。大切なのは、自社の人手と時間で、続けられる方法を選ぶことです。
選ぶときに確認したい5つのこと
商談の入口を選ぶときは、次の5つを確認してください。
相手は、決める立場の人(代表や役員など)か
相手は、困りごとを自分から出しているか
費用は、月額固定か、成果に応じた形か
商談の件数や条件に、制約はあるか
自分の会社の規模や業種で、対象になるか
特に大切なのは、2つ目です。相手から「相談したい」と手を挙げている場合は、最初の1通目で「なぜ連絡したのか」を説明する手間が減ります。
自分から連絡するときの、3つの工夫
どの方法を選ぶにしても、自分から連絡する場面は残ります。そのときは、次の3つで返信されやすさが変わります。
1つ目は、1通目で相手の仕事に触れることです。「突然のご連絡です」から始めるより、「◯◯のお仕事をされていると伺いました」から始めたほうが、読んでもらいやすくなります。
2つ目は、相手の得を1行で書くことです。自社の説明は、その後で構いません。
3つ目は、返しやすい質問を1つだけ添えることです。「一度お会いできますか」より、「今は◯◯と◯◯のどちらが気になりますか」のほうが、返事を書く負担が小さくなります。

商談の場を活かすための準備
商談の機会を得たあとは、限られた時間の使い方が結果を左右します。事前に次の3つを用意しておくと、短い時間でも話が進みます。
・自社の提案を、1行で言える形にしておく
・相手に聞きたい質問を、3つに絞っておく
・商談の最後に、次に何をするかを決める
商談が終わったら、24時間以内に、決まったこと・次にやること・期限の3行を送ってください。長い資料よりも、短い3行のほうが読まれます。
商談が届く仕組みの例:APOMA(アポマ)
ここまでの内容を踏まえて、私たちコミッターズが取り扱っている「APOMA」を紹介します。
APOMAは、法人向けの商談獲得プラットフォームで、特許を取得しています。発注したい会社が「相談」や「相見積もり」を投稿し、登録している企業が商談のオファーを出す仕組みです。
会員は約1,000社です。コミッターズ経由で登録すると、無料で利用でき、つながり放題です。
対象は、アポが取れずに悩んでいる、小規模な会社やベンチャーの代表です。個人事業主の方は対象外です。
「営業の入口を、自分から探すだけでなく、相手から手を挙げてもらう形でも持ちたい」と感じる代表の方に向いています。気になる方は、コミッターズのお問い合わせから、会社名と業種を一言添えてご連絡ください。
よくある質問にお答えします。
Q. 個人事業主でも使えますか?
APOMAは、法人の代表の方が対象です。個人事業主の方は対象外となります。
Q. 無料でどれくらいつながれますか?
コミッターズ経由で登録すると、無料でつながり放題です。詳しい流れは、お問い合わせの際にご案内します。
Q. どんな会社に向いていますか?
アポが取れずに悩んでいる、小規模な会社やベンチャーの代表の方に向いています。まずは、会社名と業種をお知らせください。
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ここで紹介した商談獲得プラットフォーム「APOMA」に興味のある方は、下のボタンからお問い合わせください。会社名と業種を添えていただけると、案内がスムーズです。
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